『CSクレーム応対検定基礎知識編』-クレーム応対力をWeb検定試験で確認 クレーム応対・管理・処理能力の強化にお役立てください。-

クレームの初期対応力の客観的評価に最適「CSクレーム応対検定」基礎知識編

『CSクレーム応対検定基礎知識編』

クレーム応対力』はCS向上を目指す企業様の必須のスキル・・・ しかしながら『クレーム応対力』が備わっているかどうかを客観的かつ明確に把握することは、非常に困難な状況でした。
マネジメントサポートグループでは日本初のクレーム検定として、インターネットで試験を行い『クレーム応対力』の基礎知識力を明確に把握できる画期的なシステム『CSクレーム応対検定基礎知識編』を開発致しました。
是非この機会に、ご自身の『クレーム応対力』を『CSクレーム応対検定基礎知識編』でお試しください。

「CSクレーム応対検定基礎知識編」の必要性

『クレーム応対力』の強化は、企業の危機管理の優先課題として、近年急速に浸透拡大して参りました。
弊社でも、のべ1万5千コースに及ぶクレーム応対研修(20年間での実績)を開催、「実践できる担当者」の育成に努めて参りました。しかしながら、日頃から交渉が苦手と言われる日本人にクレームに対処する技を習得してもらうには、現状の日常のコミュニケーションスキルの延長線上の教育手法では限界があると感じ、この度「CSクレーム応対検定基礎知識編」をスタート致しました。
本検定は、弊社が長年蓄積したクレーム応対の教育ノウハウを検定として体系化しオープンすることで、「誰もがいつでも使える知識と技術」としての浸透をめざしております。学習を重ねることで自分の応対に対する自信を公開講座の「クレーム検定実践講座」にて経験を兼ね備えて頂けます。
学習に必要な支援ツールとして、検定対応マスターブック、速習ドリル、DVD等、又、企業全体で取り組みたい団体様向けツールとして、セルフラーニング教材、総合研修、指導者養成講座など多彩なご案内もできる運びとなりました。現状の確認という位置付けとしてもご活用頂けます。
また、日本講師協会が発足させ、まだ日本では数少ない『クレーム応対』に熟知した専門の講師の育成事業を同時にスタート致しました。
クレーム応対検定をきっかけに『クレーム応対』『お客様対応』のスペシャリスト人材を育成して参りますので、是非ご活用ください。

マネジメントサポートグループ
代表取締役  古谷治子

古谷治子プロフィール
古谷治子

代表取締役社長
古谷 治子

マネジメントサポートグループ代表
全国のシンクタンクを中心に、4000回以上の登壇を誇るCS対応教育の第一人者。 現状を踏まえたカリキュラムが、課題解決・業績アップを望む企業様より絶大の支持を得る。 個人のスキルアップに最適な「品格」「モチベーション」「スキル」を高める三位一体教育の提唱者。 ビジネスマナーインストラクター養成講座など、後進講師の育成にも力を入れる。 日本初のWEB検定を開発し好評を博す。手がけるビジネス書籍他は40冊を超え数々のベストセラーを発表。 東京商工会議所 女性会理事、(財)日本電信電話ユーザ協会審査員、日本講師協会理事、日本交流分析協会会員他、歴任

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CSクレーム応対検定に関するお問い合わせ

マネジメントサポート

〒108-0014
東京都港区芝5-19-4芝5ビル2F

TEL:03-5418-4600
FAX:03-5418-4661(代表)


ご連絡

パスワード通知メールが受信できない場合や、受験の途中で不具合等が発生した場合は事務局側で新しいパスワードを発行させて頂きます。簡単な状況とID等をご記入の上、事務局あてにご連絡願います。

事務局メールアドレス info@ma-support.co.jp


マネジメントサポートが選ばれる理由

当社マネジメントサポートグループは、昨秋、創業20周年の節目の年を迎えました。これまで携わってきた企業研修は21,000回以上、延べ80万人以上の方に当社研修を受講頂いており、このCSクレーム応対検定も、そうした過去の知見の集大成であることは言うまでもありません。

下記は2012年1月以降に受注した団体・企業の抜粋ですが、実に多くの業種・業界で様々な研修を実施しておりますが、こうした業種や業界も異なる企業での研修を通じて養われる現場感覚、業界感覚の豊かさこそ、当社が研修会社として選ばれる理由に他なりません。

2012年1月以降の研修実績(抜粋)

取引先名
衆議院事務局、参議院事務局、環境省環境調査研修所、関東信越国税局、財務省財務総合政策研修所、自衛隊静岡地方協力本部、八王子都税事務所、税務大学校関東信越研修所、茨城県、茨城県自転車競技事務所、岐阜県社会福祉協議会、山梨県市町村職員研修所、山梨県職員研修所、東京都教職員研修センター、東京都交通局研修所、東京都国民健康保険団体連合会、東京都済生会中央病院、東京都市町村職員研修所、東京都水道局研修・開発センター、東京都千代田都税事務所、東京都総務局、東京都都市整備局西部住宅建設事務所、東京都品川都税事務所、福井県生活学習館、福島県職業能力開発協会、兵庫県自治研修所、彩の国さいたま人づくり広域連合、座間市長、川崎市交通局、川崎商工会議所幸支所、草加市役所、台東区長、長岡市役所、稲城市、宇都宮市、横浜市、市川市、足立区、日本生活協同組合連合会、日本赤十字社関東甲信越ブロック血液センター、日本赤十字社東京都支部、日本臨床細胞学会、財団法人埼玉県産業振興公社、財団法人自治体国際化協会、財団法人東京都人材支援事業団人材育成センター、財団法人日本電信電話ユーザ協会西東京地区協会、財団法人日本電信電話ユーザ協会多摩中央地区協会、財団法人日本電信電話ユーザ協会武蔵野中央地区協会、自動車検査独立行政法人、社会福祉法人三鷹市社会福祉事業団、社団法人関東信用金庫協会、社団法人全国個人タクシー協会、社団法人全国信用金庫協会、社団法人日本助産師会、独立行政法人工業所有権情報・研修館、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構、独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構、独立行政法人土木研究所、独立行政法人統計センター、独立行政法人日本芸術文化振興会、独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構、独立行政法人労働者健康福祉機構 新潟労災病院、独立行政法人労働者健康福祉機構 東京労災病院、企業年金連合会、全国健康保険協会神奈川支部、全国健康保険協会大阪支部、全国生活協同組合連合会、全国農業共同組合連合会長野県本部、全国農業協同組合連合会、全国農業協同組合連合会茨城県本部、全国農業協同組合連合会岐阜県本部、全国農業協同組合連合会富山県本部、全国農業協同組合連合会兵庫県本部、生活協同組合パルシステム東京、慶應義塾大学病院、東京織物卸商業組合、公益財団法人九州生産性本部、公益財団法人杉並区スポーツ振興財団、公益財団法人相模原市都市整備公社、公益財団法人東京税務協会、公益財団法人東京都中小企業振興公社、公益財団法人東京都福祉保健財団、公益財団法人日本電信電話ユーザ協会上野地区協会、公益財団法人日本電信電話ユーザ協会東京東地区協会、公立大学法人首都大学東京、財団法人関西電気保安協会、一般社団法人 日本自動車連盟、ANZEN Group 株式会社、BNPパリバ証券株式会社、ENEOSグローブ株式会社、NOC日本アウトソーシング株式会社、NTTヒューマンソリューションズ株式会社、SMBCコンサルティング株式会社、SMBCコンサルティング株式会社 関西教育事業部、THK株式会社、アクセスプリペイドジャパン株式会社、アサヒフードアンドヘルスケア株式会社、アサヒ飲料株式会社、アデコ株式会社、アマゾンジャパン株式会社、アメリカンホーム保険会社、いであ株式会社、エコ・フレンドリー、エバラ食品工業株式会社、エルメスジャポン株式会社、カゴメ株式会社、キヤノンプレシジョン株式会社、キリンビール株式会社、キリンビバレッジ株式会社、キングレコード株式会社、クオール株式会社、グリーングラフィックス有限会社、コムリンクス株式会社、さいたま市水道局、サイバーソリューションズ株式会社、サントリーウエルネス株式会社、ジェイティエンジニアリング株式会社、シオタニ株式会社、シグマ アルドリッチ ジャパン株式会社、しずてつジャストライン株式会社、スウェーデンハウス株式会社、セイコーウオッチ株式会社、セイコープレシジョン株式会社、ソーダニッカ株式会社、ソフトバンクモバイル株式会社、ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社、チバビジョン株式会社、トオカツフーズ株式会社、トーソー株式会社、ニスコム株式会社、ネスレネスプレッソ株式会社、パイオニアシステムテクノロジー株式会社、パイオニアマーケティング株式会社、パイオニア株式会社、フィット株式会社、ブラックマジックデザイン株式会社、ブルガリジャパン株式会社、ベネッセコーポレーション、ボブストジャパン株式会社、みずほEBサービス株式会社、みずほ信不動産販売株式会社、みずほ総合研究所株式会社、みなとアセットマネジメント株式会社、メディア株式会社、リシュモン ジャパン株式会社、りそな総合研究所株式会社、ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社、ワイエムコンサルティング株式会社、横浜商工株式会社、株式会社AIC、株式会社IHIインフラシステム、株式会社JCN関東、株式会社JR東日本パーソネルサービス、株式会社KTCホールディングス、株式会社Message、株式会社NTT東日本-東京、株式会社TOKAIコミュニケーションズ、株式会社アクア、株式会社あしぎん総合研究所、株式会社アベルコ、株式会社アマーイズ、株式会社アルクコミュニケーションズ、株式会社アルバック、株式会社イクスピアリ、株式会社インフィニトラベルインフォメーション、株式会社ヴィ・ド・フランス、株式会社エイブル、株式会社エー・トゥー・ビー、株式会社エス・エス・ケイ、株式会社エヌ・ティ・ティ・ソルコ、株式会社エヌ・ティ・ティ・ソルコ 東北支店、株式会社エフ・ディ・シィ・フレンズ、株式会社カーポートマルゼン、株式会社かんき出版、株式会社カンドー、株式会社きたむら、株式会社キャリアアップセミナー、株式会社サキコーポレーション、株式会社シービーエス、株式会社ジェイエーアメニティーハウス、株式会社シグマクシス、株式会社システムハウス.アイエヌジー、株式会社ジャフコ、株式会社ショーワ薬局、株式会社ステラーソリューション、株式会社セプコム、株式会社セブン&アイホールディングス、株式会社セブン-イレブン・ジャパン、株式会社セントラル情報センター、株式会社ソニーDADCジャパン、株式会社ダイナム、株式会社タツノ、株式会社タンケンシール セーコウ、株式会社ちばぎん総合研究所、株式会社ティ・ジョイ、株式会社ティーガイア、株式会社ディスコ、株式会社テレシステム、株式会社ナック、株式会社ナランハ、株式会社ニッコクホールディングス、株式会社ネクスト、株式会社ノムラデベロップメント、株式会社バックスグループ、株式会社はとバス、株式会社パレスホテル、株式会社ビジネス教育出版社、株式会社ビットアイル、株式会社プリマリール、株式会社ブレーン・ダイナミックス、株式会社ホンダモーターサイクルジャパン、株式会社マイライフプランニング、株式会社まどか、株式会社ミキモト、株式会社ミスミ、株式会社ミマキエンジニアリング、株式会社メディアプライム、株式会社メディプロデュース、株式会社ユーミー管理、株式会社リペアワークス、株式会社ルネサンス、株式会社レーベンコミュニティ、株式会社レパスト、株式会社ワールドジェイビー、株式会社羽田エクセルホテル東急、株式会社旺栄、株式会社岡村、株式会社学研教育みらい、株式会社虎屋、株式会社広島マツダ、株式会社三共消毒、株式会社秋本薬局 横浜西口店、株式会社商工組合中央金庫、株式会社証券ジャパン、株式会社常陽産業研究所、株式会社真下医療経営、株式会社損害保険ジャパン、株式会社損保ジャパン人財開発、株式会社東急コミュニティー、株式会社東武宇都宮百貨店、株式会社日本政策金融公庫、株式会社日立マネジメントパートナー、株式会社日立保険サービス、株式会社八芳園、株式会社八芳園グループ総本社、株式会社帆風、株式会社百五総合研究所、株式会社堀田設備工業、株式会社明光ネットワークジャパン、株式会社野村総合研究所、株式会社流通サービス、株式会社和光、関建設工業株式会社、丸金印刷株式会社、丸紅テレコム株式会社、宮園自動車株式会社、京成電鉄株式会社研修所、京成電鉄株式会社鉄道本部運輸部、興産信用金庫、経営戦略研究所、古橋電気産業株式会社、広栄化学工業株式会社、広島建設株式会社、講談社、坂善商事株式会社、阪和興業株式会社、三井不動産ビルマネジメント株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三井不動産住宅リース株式会社、三浦藤沢信用金庫、三菱UFJニコス株式会社、市光工業株式会社、支出負担行為担当官東北経済産業局総務企画部長、鹿沼相互信用金庫、住商建物株式会社、小松川信用金庫、沼田脳神経外科循環器科病院、新日本製鐵株式会社、神奈川中央交通株式会社、生駒商事株式会社、青木信用金庫、積水化学工業株式会社、赤帽首都圏軽自動車運送協同組合、川木建設株式会社、足立成和信用金庫、多摩信用金庫、多摩鍼灸整骨院、大宮化成株式会社、大阪ガス株式会社、大成有楽不動産販売株式会社、大村商事株式会社、大東京信用組合、大同生命保険株式会社、中栄信用金庫、中銀インテグレーション株式会社、中銀ライフケアホーム株式会社、田中貴金属ジュエリー株式会社、都築テクノサービス株式会社、東栄信用金庫、東急カード株式会社、東京ガス株式会社、東京テアトル株式会社、東京ディスプレイ協同組合、東京トヨペット株式会社、東京ミッドタウンマネジメント株式会社、東京商工会議所 研修センター、東京都板橋ナーシングホーム、東京臨海高速鉄道株式会社、東芝デバイス株式会社、東芝パソコンシステム株式会社、日栄動力工業株式会社、日成共益株式会社、日菱企画株式会社、日本コンベンションサービス株式会社、日本ビューホテル株式会社、日本メドトロニック株式会社、日本メンモウ株式会社、日本ロジテム株式会社、日本液体運輸株式会社、日本司法支援センター、日本製粉株式会社、日本電機株式会社、農薬工業会、伯東株式会社、富士エレクトロニクス株式会社、富士ゼロックス多摩株式会社、平塚信用金庫、野村不動産アーバンネット株式会社、有限会社大一環境ENG、有限会社藤堂プランニング、有限会社編集室りっか